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北方型住宅サポートシステム 入力ヘルプ |
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↓確認したい項目をクリックして下さい。↓ |
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全般 |
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工程データ入力 └基本データ |
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└設計者 |
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└工事施工者 |
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└BIS |
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└技術者 |
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工程データ入力 └基本データ |
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└建築物及びその敷地 |
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工程データ入力 └基本データ |
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└設計図書の確認 |
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工程データ入力 └基準チェック |
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└高い耐久性 |
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└高い耐用性 |
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└維持管理の容易さ |
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工程データ入力 └基準チェック |
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└高齢社会への対応 |
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└健康で快適な室内空間 |
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工程データ入力 └施工状況 |
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└基礎 |
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└土台と基礎の緊結 |
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└給排水管の維持管理対策 |
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工程データ入力 └施工状況 |
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└主要構造材の乾燥 |
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└柱・土台と基礎の緊結 |
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└柱 |
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工程データ入力 └施工状況 |
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└屋根 |
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工程データ入力 └施工状況 |
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└断熱 |
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└気密 |
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工程データ入力 └施工状況 |
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└内装材のホルムアルデヒド等級 |
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0. 全般 |
＞全般
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全般 住宅建築関係法令への適合 |
北方型住宅は、建築基準法をはじめとした住宅建築関係法令への適合を前提としています。 北方型住宅サポートシステムでは、入力された値等について建築基準法その他の関係法令への適合をチェックしませんが、設計及び施工にあたっては、これらの法令を遵守してください。 |
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1. 基本データ |
＞工程データ入力＞基本データ＞建築主等＞設計者（工事監理者）
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建築士登録番号 |
建築士事務所登録がある場合は、管理建築士について入力し、二級建築士、木造建築士の場合は、「北海道-00000」のように登録都道府県名と番号を入力してください。 |
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建築士事務所登録番号 |
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建築士事務所の登録番号は左図のように入力してください。 |
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建設業許可番号 |
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建設業法第3条により建設業の許可を受けずに請け負うことができる工事を施工する場合で、施工者が建設業の許可を受けていない場合は、建設業許可番号欄には「許可なし」と入力して下さい。 また、許可番号は左図のように入力してください。 |
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当該住宅に関わる断熱施工技術者 BIS（またはBIS-M） BIS-E（またはBIS-M） |
BISの登録番号は、北方型住宅の登録保管機関でチェックを行うため、入力に誤りがあると登録できません。登録証などを確認し、誤りのないように入力を行って下さい。 また、登録番号は、「E00000」（BIS-Eの場合）、「M00000」（BIS-Mの場合）のように、記号と資格者番号を続けて入力して下さい。BISの場合は記号は不要です。 なお、BIS及びBIS-Eの資格者が住宅の設計・施工に関して確認・管理を行うことが北方型住宅登録の必須要件ですので、設計・着工前に資格者の確認を行うとともに、北方型住宅の登録申請時まで資格を失効することがないよう更新手続きを行ってください。 |
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技術者 |
表示された職種ごとに、当該住宅の建築に携わった技術者の方の氏名を入力して下さい（必須ではありません）。複数名いらっしゃる場合は、代表者の氏名を入力して下さい。 また、職業能力開発促進法に基づく技能士の資格を有している場合は、職種ごとに登録番号「一級-00000」のように級別と番号を入力して下さい。 |
＞工程データ入力＞基本データ＞建築物及びその敷地＞建築物及びその敷地
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用途地域の指定 |
敷地が2以上の用途地域にわたる場合は、敷地の過半が属する用途地域を選択します。 |
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容積率、建ぺい率 |
容積率、建ぺい率は都市計画による指定容積率または建ぺい率を入力します。 また、敷地が2以上の容積率または建ぺい率の指定地域にわたる場合は、建築基準法により敷地の加重平均で算定される値をそれぞれ入力します。 |
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建築確認番号 工事完了検査済証番号 |
建築確認番号は、「H16確認建築北海道庁00000」のように入力して下さい。 工事完了検査済証番号は、「H16確済建築北海道庁00000」のように入力して下さい。 |
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2. 基準チェック |
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積雪に対する屋根の耐久性確保 屋根種別、断熱種別 |
屋根種別及び断熱種別について、それぞれ複合する形式を採用している場合は、複合を選択して下さい。 |
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有効開口面積 |
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有効開口面積は、換気部材の製造者が表示する換気の有効開口面積により算定するか、実開口面積に技術解説書1.19(小屋裏の換気措置)表1-19に示す係数をかけて算定して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.19
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乾燥材等の使用 含水率 |
含水率は乾燥材について確認し入力して下さい。すべて集成材を使用している場合は入力不要です。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.12
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ユーティリティ部分の面積 |
ここでのユーティリティ部分とは、浴室に面する洗面脱衣室を指しますので、その面積を入力します。 なお、ユーティリティ部分で車いすを使用する場合、内部での方向転換などができる必要があります。また、耐力壁で囲まれることも多く、新築時に必要な面積を確保することが望ましいです。必要な面積の検討にあたっては、技術解説書4.8(廊下及び出入口の幅員等)表4-2において、自走式車いすが転回するのに必要な空間の寸法を示していますので、これを参考に検討して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：2.1、4.8
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等級の確認 （日本住宅性能表示基準による等級の確認） |
住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく住宅性能評価の申請の有無に関わらず、住宅性能表示制度の維持管理対策等級が等級3であることを確認している場合には、「等級3であることを確認している」を選択（チェック）して下さい。 等級3であることを確認している場合には、以下の項目の入力が不要（適合）になりますが、具体的な仕様をシートに表示して報告できるよう、これらの項目についても入力することをお勧めします。 |
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給排水管の補修の容易さ |
コンクリート埋設管とは、配管の周囲に直接コンクリートが打設されたものや、コンクリートで遮断されたボイド（空隙）内に配管されている場合で、配管の点検、清掃を行うためにコンクリートの除去が必要なものを指します。さや管にフレキシブルな配管を挿入する場合や、ボイドに点検口が設けられており、そこから点検や清掃、補修が可能である場合はコンクリート埋設管とは見なしません。 |
⇒ 技術解説書関連項目：3.2
＞工程データ入力＞基準チェック＞安心・健康＞高齢社会への対応（1/5）
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等級の確認 （日本住宅性能表示基準に基づく「高齢者等配慮対策等級」の確認） |
住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく住宅性能評価の申請の有無に関わらず、住宅性能表示制度の高齢者等配慮対策等級の確認している場合には、該当する等級を選択（チェック）して下さい。 等級を確認している場合には、等級に応じて以下の項目のうち入力が不要（適合）になる項目が生じますが、具体的な仕様をシートに表示して報告できるよう、これらの項目についても入力することをお勧めします。 |
⇒ 技術解説書関連項目：4.2
＞工程データ入力＞基準チェック＞安心・健康＞高齢社会への対応（1/5）
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日常生活空間内の段差 |
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1つ目の枠内は畳コーナー等に関する仕様を入力する項目です。 日常生活空間内の段差として認められる畳コーナー等（左図）は、 ① 床面からの高さが300mm以上450mm以下 ② 介助用車いすの移動の妨げとならない位置にあること ③ 面積が3㎡以上9㎡未満であること。ただし、畳コーナー等がある居室の面積が18㎡以下の場合は、居室の面積の1/2未満であること ④ 面積（複数ある場合は面積の合計）が、畳コーナー等がある居室の面積の1/2未満であること ⑤ 畳コーナー等の長辺（工事を伴わず取り外しができる部分の長さを含む。）が1,500mm以上であること ⑥ 他の床面よりも高いこと が要件となります。 |
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居室内の段差のうち最大のもの（mm) |
居室内の段差のうち最大のものの高さを入力します。上記の畳コーナー等に該当する段差以外のものについては設計寸法を入力します。段差がない場合は0(mm)を入力して下さい。 畳コーナー等がなく、段差が基準に適合する場合は、畳コーナー等に関する入力項目（1つ目の枠内）の項目の入力は不要になります。 |
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畳コーナー等の合計面積/畳コーナー等のある居室面積（計算結果を少数で入力） |
畳コーナー等がある一つの居室について、畳コーナー等の合計面積をその居室の面積で割った値（占有率）を入力します。 ex.居室面積18㎡、畳コーナー等の合計面積4.5㎡の場合は0.25を入力します。 畳コーナー等がある居室が複数ある場合は、占有率が最も大きな居室について値を入力して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：4.4
＞工程データ入力＞基準チェック＞安心・健康＞高齢社会への対応（1/5）
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浴室外側の段差、浴室内側の段差 |
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単純段差の場合、浴室外側の段差には0(mm)を入力し、浴室内側の段差に浴室と脱衣室の床レベル差を入力してください。 |
⇒ 技術解説書関連項目：4.4
＞工程データ入力＞基準チェック＞安心・健康＞高齢社会への対応（3/5）
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転落防止手すり |
「転落のおそれのあるバルコニー（窓または階段）」とは、外部の地面・床等からの高さが1mを超える範囲にあり、かつ開閉できる窓（階段を除く）が設置されているものとします。 |
⇒ 技術解説書関連項目：4.7
＞工程データ入力＞基準チェック＞安心・健康＞高齢社会への対応（4/5）
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廊下の幅員 自走式車いす通行上の支障 |
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廊下屈曲部
廊下側方出入口 |
廊下の幅員が850mm未満の場合、自走式車いすでは廊下の屈曲部及び側方出入口を介助なしで通過することは困難になります。また、廊下の突き当たりの室等では、自走式車いすの方向転換ができるスペースが確保されている必要があります。 廊下の幅員が850mm未満の場合は、廊下の屈曲部及び側方出入口の有無及び幅員、並びに突き当たりの室等における車いす転回空間の寸法について、北方型住宅技術解説書4.8（廊下及び出入口の幅員等）（左図及び表4-2）により確認（チェック）します。 |
⇒ 技術解説書関連項目：4.8
＞工程データ入力＞基準チェック＞安心・健康＞高齢社会への対応（4/5）
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便所 便器の前方（側方）の壁までの距離のうち最小のもの（軽微な改造により確保する部分の長さを含む） |
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「軽微な改造」とは、建具や建具の外枠を取り去るなどの一定の工事を伴う程度のものを意味していますが、構造耐力上主要な柱や耐力壁を構成する筋かい等を撤去するなど構造躯体に影響を及ぼすようなものについては、「軽微な改造」とみなすことはできません。 |
⇒ 技術解説書関連項目：4.9
＞工程データ入力＞基準チェック＞安心・健康＞健康で快適な室内空間（1/2）
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等級の確認 （日本住宅性能表示基準に基づく「ホルムアルデヒド発散等級」の確認） |
住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく住宅性能評価の申請の有無に関わらず、住宅性能表示制度のホルムアルデヒド発散等級が等級3であることを確認しているか、またはホルムアルデヒドを発散する建築材料を用いていない場合には、「等級3または該当なしであることを確認している」を選択（チェック）して下さい。 等級または該当する建材がないことを確認している場合には、以下の項目の入力が不要（適合）になりますが、具体的な仕様をシートに表示して報告できるよう、これらの項目についても入力することをお勧めします。 |
⇒ 技術解説書関連項目：5.1
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3. 施工状況 |
＞工程データ入力＞施工状況＞着工～基礎完了まで＞基礎（3/5）
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基礎鉄筋かぶり厚さのうち最小値 |
布基礎の立ち上がり部分及びその他の部分を含めて、基礎鉄筋のかぶり厚さのうち最小値を入力して下さい。 なお、建築基準法施行令第７９条で、布基礎の立ち上がり部分は4cm（40mm）以上、その他の基礎部分では捨てコンクリートを除いて6cm（60mm）以上確保することとされています。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.3
＞工程データ入力＞施工状況＞着工～基礎完了まで＞基礎（4/5）
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基礎断熱 土台の気密化工法 |
木造で基礎断熱工法を採用した場合、「土台用気密パッキン材による気密化」など基礎天端と土台の間の気密化工法について入力して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.8
＞工程データ入力＞施工状況＞着工～基礎完了まで＞基礎（5/5）
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スカート断熱 |
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スカート断熱は、スカート部分の断熱材（左図）について、その種類と厚さを入力します。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.9
＞工程データ入力＞施工状況＞着工～基礎完了まで＞基礎（5/5）
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床下防湿措置 |
床下防湿方法については、「防湿フィルム厚さ0.1mm＋コンクリート厚さ50mm」のように構成する材料と厚さを入力するか、または「土間コンクリート工法」などのように基礎または床の構造方法について入力するなどしてください。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.7
＞工程データ入力＞施工状況＞着工～基礎完了まで＞基礎（5/5）
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床下換気措置 |
床下換気方法については、「床下換気口」、「ねこ土台」など換気方法を入力してください。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.6
＞工程データ入力＞施工状況＞着工～基礎完了まで＞土台と基礎の緊結
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土台と基礎を緊結する金物 |
アンカーボルトについて入力してください。種類・規格については「アンカーボルトM12（またはA）」などのように入力してください。 埋め込み長さは、基礎コンクリート部分への埋め込み長さを入力します。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.4
＞工程データ入力＞施工状況＞着工～基礎完了まで＞給排水管の維持管理対策
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コンクリート埋設管 |
コンクリート埋設管とは、配管の周囲に直接コンクリートが打設されたものや、コンクリートで遮断されたボイド（空隙）内に配管されている場合で、配管の点検、清掃を行うためにコンクリートの除去が必要なものを指します。さや管にフレキシブルな配管を挿入する場合や、ボイドに点検口が設けられており、そこから点検や清掃、補修が可能である場合はコンクリート埋設管とは見なしません。 |
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地中埋設管 埋設位置の表示方法 |
屋外の地中埋設管の埋設位置を表示する方法について、「表示テープを埋設」、「基礎立ち上がり部分に埋設位置を表示」などのように入力します。 |
⇒ 技術解説書関連項目：3.2
＞工程データ入力＞施工状況＞構造躯体完了まで＞主要構造材の乾燥
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乾燥材等の仕様 含水率 |
含水率は乾燥材について確認し入力して下さい。すべて集成材を使用している場合は入力不要です。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.12
＞工程データ入力＞施工状況＞構造躯体完了まで＞柱・土台と基礎の緊結
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柱・土台と基礎を緊結する金物 |
接合金物の種類・規格については、柱に取り付く接合金物の種類・規格を入力して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.4
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柱と横架材の接合方法 |
柱と横架材の接合方法は、耐力壁を構成する軸組の接合部について、主なものを入力して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.17
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屋根の下ぶき材の外壁面立ち上がり |
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立ち上がり高さは、妻登りまたは水上部で下ぶき材を立ち上げる高さのうち最小のものを入力して下さい。 立ち上がり高さは、左図を参照し該当する値を入力して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：1.21
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断熱材の材質 |
各断熱材の材質については、「高性能グラスウール断熱材16K」のように入力して下さい。 また壁の付加断熱の場合は壁断熱材①と壁断熱材②に分けて入力して下さい。 |
⇒ 技術解説書関連項目：6.3、6.4、6.7
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取り合い部、その他 |
チェックボックス( |
)は、施工状況を確認し施工写真を撮影した部位について、入力して下さい。⇒ 技術解説書関連項目：6.5～6.7
＞工程データ入力＞施工状況＞竣工時＞内装材のホルムアルデヒド等級
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F☆☆☆☆等級相当以上の建材の使用 |
各建材について、ホルムアルデヒド発散建築材料の使用の有無をチェックして下さい。 「あり」をチェックした場合は、以下の入力項目及び施工写真の入力が必須となります。 なお、国土交通省告示第1113号から同告示第1115号及び「ホルムアルデヒド発散建築材料の審査方法について」（平成15年11月25日付け国土交通省建築指導課）に該当する複数のホルムアルデヒド発散建築材料で構成された建築材料については、それぞれ構成する建築材料の項目に必要な事項を入力し、施工写真は共通のものを入力して下さい。 また、品番がない場合は、「品番なし」と入力してください。 |
⇒ 技術解説書関連項目：5.1